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2013年度 教育の質保証プロジェクト

2013年度 教育の質保証プロジェクト推進課題一覧

  学部・研究科 取り組み名称
1 法学部 教育改善事例の集約による法学導入教育向け教材の開発
2 経済学部 フィールドワーク教育の充実・多様化のための「パッケージ」開発
3 理工学部 セルフチェックと学習アドバイザー制度を用いた学生自身による質保証
4 理工学部 ウェブを用いた理工学教育・学生指導等支援システムの構築
5 理工学部 クラウドコンピュータ環境を用いた学修教育システム
6 理工学部 化学技術者コンピテンシー育成の教育プログラム
7 農学部 野外実習教育の充実による生物環境問題の自発的探索能力の開発
8 農学部 農学部附属農場の遺伝資源のデータベース化と相互利用の促進
9 薬学部 知識技能のアウトプットに着目した薬物療法判断能力の育成プログラム
10 薬学部 薬学領域における基盤学力を強化するための能動的自己学習支援システムの構築
11 薬学部 薬の効果を実感するための多角的観察手段の確立
12 薬学部 多職種の学生と共に学ぶチーム医療を実践するプログラム
13 都市情報学部 官と民のサービスイノベーションに関する提案型能力育成プロジェクト
14 大学教育開発センター 英語課外学習を利用した自律学修支援システムの確立

法学部

教育改善事例の集約による法学導入教育向け教材の開発

○取組の趣旨
法学部における導入教育の重要性に鑑み、従来、各教員が実施してきた導入教育のノウハウを共有し、他校の取り組み事例を研究することを通じて、初年次演習科目に幅広く利用可能な教材の開発を行い、法学導入教育の一層の充実を図ること。

○具体的内容
2年計画の本取組の1年目である昨年度は、法学教育改善ワーキンググループの組織化、他校における取り組み事例の調査、初年次演習科目の事例や資料等の収集を行ってきた。本取組2年目である本年度は、昨年度に引き続き、法学教育改善ワーキンググループでの議論集約、他校での取組事例の研究をつづけるとともに、昨年度取組の成果をもとに、初年次演習科目に利用できる具体的な教材の開発をすすめる。

経済学部

フィールドワーク教育の充実・多様化のための「パッケージ」開発

「フィールドワーク教育の充実・多様化のための『パッケージ』開発」は、経済学部が重視するフィールドワーク教育のいっそうの充実・多様化を図るための取組であり、以下の2つのプログラムを実施するものである。

  1. フィールドワーク・パッケージの作成
    視察・実習先等の選定・受入交渉に外部(旅行会社、コンサル等)の専門的知見を活用し、また既受講者等からのフィードバックにより受講者の関心・ニーズをより的確に把握することで、教員の専門領域・人脈等に係わらず担当可能で、かつ受講者の関心・ニーズを反映した新領域におけるフィールドワーク・パッケージを作成する。
  2. フィールドワーク・ガイドブックの作成
    これまで実施してきたフィールドワーク教育の経験・ノウハウを集約し、事前準備、フィールドワーク実施、成果の取纏め、評価等の手法を例示したフィールドワーク・ガイドブックを作成する。

理工学部

セルフチェックと学習アドバイザー制度を用いた学生自身による質保証

「セルフチェックと学習アドバイザー制度を用いた学生自身による質保証」は、学生がセルフチェックという作業を通して、自らの現状を認識し、どうするかを考えるきっかけを与える取組である。具体的には、入学・卒業時、学期の開始・終了時だけでなく、毎回の授業の開始・終了時といった細かいタイミングで、今何がわかっていて、何がわかっていないか、今後何をすべきかなどを、学生自身にチェックさせる。チェックが負担となり学習の妨げにならないよう、本学部で構築を進めてきた理工学ナビゲーションシステムをツールとして用いる。もちろんセルフチェックだけではいい加減になる危険があるので、学習アドバイザー制度を導入する。学習アドバイザーは、学生のセルフチェックの結果を受け取り、それらがある程度妥当であることを、試験や小テストなどの客観的な指標と比較しながらチェックし、問題がある場合には、学生に直接指導する。

ウェブを用いた理工学教育・学生指導等支援システムの構築

JABEEに代表されるように、現在、教育内容とともに教育の証拠資料等の整備が求められるようになった。このため教員側にも事務的な負担が大幅に増大した。しかし、その負担をなるべく軽減し、本来の教育や学生指導に費やする時間を確保することが必要とされている。そこで、社会基盤デザイン工学科で運用している学生指導・教育支援システムを利用して理工学部での教育・学生指導支援システムとして構築し、教員への教育・学生指導時間の確保と効率化の支援を目指すものである。教員の教育や学生指導の時間確保を支援するとともに教育の証拠資料の作成を支援することを目的として、社会基盤デザイン工学科で運用している授業評価アンケート等のWEBシステム(PASTEL)を利用する形態で理工学部全学科での(1)授業評価アンケート、(2)履修閲覧、(3)レポート提出、(4)学生カード等の支援システムの使用構築を行った。

クラウドコンピュータ環境を用いた学修教育システム

大学教育の質保証の一つに学修時間の確保が求められ、授業時間以外の学習や主体的な学びの重要性が指摘されている。本取組では、クラウド型仮想デスクトップ環境(VCL)を用いる事で、学生に講義で使用した計算機環境と同じ環境を、講義時間以外の時間で、教室以外の場所において利用できるようにする事で、学習効果の向上をはかる。

化学技術者コンピテンシー育成の教育プログラム

技術者として専門知識を成果創出に結びつけるために必要な能力(コンピテンシー)の育成を目的とする。導入教育・安全教育・実験系の授業において体験を中心とした実践型教育システムを取り入れ、技能の習熟にあわせた知識の定着を図る。技能の習熟には失敗が付きものであり、自らの失敗を論理的に解析することにより、分析力を養い実践力を養成する。同時に文書作成・プレゼン能力、環境と安全への配慮に関する教育を実施し、修得した知識や技術を実社会に還元できる能力を有する人材の養成を目指す。さらに、工場見学・企業訪問を行い、化学技術者として必要な知識や技術の具体的なイメージが描けるように学生の意識を向上させる。さらに教員は教育の質保証のため、国内外の学会で化学分野の技術者教育に関する綿密な調査を実施し、常に最新の化学技術者教育プログラムを取り入れながらプロジェクト実施内容の検討と改善を行う。

農学部

野外実習教育の充実による生物環境問題の自発的探索能力の開発

これまで取り組みにより、自然環境の豊かさを評価する手法を学ぶことに成功した。自発的かつ科学的に生物環境問題を探索し情報発信できる学生を養成するため、基礎学力の低下への対応と継続的に野外活動を実施できる環境を整備する。基礎学力の低下への対応として、数学的思考に関する基礎力を養う。科学的に文章を読解あるいは作成する基礎的な学力も不足に対して、演習形式により、その基礎力を養成する。継続的に野外活動ができる環境を本学附属農場と豊田市自然観察の森に整備・管理しながら、里山生態系の保全や物質循環に関する実験・実習を実施する。実験・実習で学んだことを発信するため、大学祭での研究発表と1から3年生の実験・実習で教える立場となり、発信力を強化する。このように野外活動の実施と発信力の強化に加え、基礎的な数学力や文章力なども強化することで、自発的かつ科学的に生物環境問題を探索し情報発信できる学生を養成する。

農学部附属農場の遺伝資源のデータベース化と相互利用の促進

農学部附属農場にある遺伝資源をデータベース化して学内の教育研究活動へ利用だけではなく農場外部からも閲覧できるようにする。特に、気軽に利用できる資料を、そして情報が欲しいときに得られる環境を整える。興味を持ったときにその情報を得ることができれば、学生に対してより意識の高い農学的専門力と教養力のきっかけ作りと、知的欲求に答えることができる。また、データベースをインターネット上に公開すれば、大学農場がもつ遺伝資源の実施事例の一つとして着目され、共同研究や研究材料の相互利用の促進につながる。最も農場を多く利用する学生のために農場実習用テキストを作成し、教育の充実を図る。
農学が再び着目されている今、名城大学の持つ研究教育資源を学内と学外に向けて発信することで、向学心を持つ人の欲求を満たし、農場と学生、一般市民、様々な研究者との相補的効果を期待するものである。

薬学部

知識技能のアウトプットに着目した薬物療法判断能力の育成プログラム

2011年度から、本助成を受け、薬学教育の中で不足していた学んだ知識をアウトプットする訓練を効果的・効率的に行うために「薬物療法の判断能力育成プログラム(Pharmaceutical Decision Exercise:以下、e-PDE)を構築し、2012年度からは、現行の「薬物治療学」に導入して、薬学型PBLで学んだ知識技能のアウトプット訓練を開始した。この取り組みは、教育の分野でも高く評価され、2012年には、日本工業新聞社主催のコンピュータやネットワークを活用したe-ラーニング教育分野での優れた実践事例を表彰する「第9回日本e-Learning大賞」において厚生労働大臣賞を獲得した。
継続申請を行う2年間の取り組みの趣旨は、これまでの2年間で構築し、社会的に評価を得たe-PDEを実際に教育に活用して、教育の質を向上するための基盤づくりと、その成果を評価する方法を確立することである。具体的には、教育の実施基盤を確立するためのシナリオ作成支援機能を開発し、小児および成人女性モデルでの動画素材の作成を行う。次いで、教育効果の測定方法を確立するために、教育効果の指標となるマーカー(基準or標準)シナリオを開発し、その妥当性を検討する。本取組は、学生がこれまでに学んだ薬学型薬物治療学の知識技能を真の実力へと導くために必須の取り組みであり、学資力の向上と教育の質の保証に寄与するものである。

薬学領域における基盤学力を強化するための能動的自己学習支援システムの構築

6年制薬学教育では、5年次の実務実習に参加するためには4年次で実施される薬学共用試験のComputer-Based Testing(以下CBT)に合格しなければならない。また、6年次の卒業前には薬剤師国家試験(以下国試)が実施される。学生が薬学部での学習内容を自らのものとし、最終的に、これらの対外的な試験に合格して薬剤師になるためには、1年次から6年間の時間をかけて膨大な知識を基礎から着実に積み上げて習得する必要がある。そのため薬学部では学生の能動的自己学習を支援する目的で学内ネットワークとコンピュータ(以下PC)を用いたeラーニングによる薬学教育支援システム(以下システム)を導入している。能動的自己学習をより一層推進するために、システムのバージョンアップを行い、セキュリティ対策および操作性・処理速度などの機能を向上させ、学内での学習環境を構築することで利用拡大を目指す。

薬の効果を実感するための多角的観察手段の確立

薬学部では、実習を含めた教育内容について見直しを進めている。薬学部3年次の生物系応用実習(薬理学)では、代表的な薬品20種類以上を用いてマウスにおける薬効の評価実験を実施してきた。この内容で一定の学習効果を上げてきたが、近年臨床現場で活躍する薬剤師に必要とされる技能は、服用した医薬品がどのような作用を誘発しているか、目の前の患者の状態を観察して即座に把握することである。薬には治療や予防等に期待される作用(主作用)だけでなく、中には重篤な副作用を引き起こすこともあるため、異常行動にも動じず冷静に判断する能力も要求される。知識を生かした情報の収集能力は、一朝一夕では形成されず、低学年次からの地道な意識付けや教育が最も有効である。そこで、本取組では、1つの薬の持つ作用を多角的視点から観察するように実習内容を編成し、6年制課程学生の薬理学領域における教育を充実させる。

多職種の学生と共に学ぶチーム医療を実践するプログラム

現在の医療は高度化、また複雑化してきており、患者中心の医療を推進するためには、多職種恊働によるチーム医療が必要不可欠である。良好なチーム医療が実践できる医療人を育成するには、在学中から学生がチーム医療の必要性を理解できる多職種連携教育(Inter-professional Education:IPE)の導入が必要となる。本プログラムは、名城大学が連携している名古屋大学をはじめとする医・看護学部の学生と名城大学薬学部の学生がグループとなって、臨床現場の患者を想定した症例について、各職種の立場から模擬患者にアプローチし、その内容を討論しながら、患者のケアプランを作成する。単なる学生同士の話し合いではなく、模擬患者を活用することによって、学生が「他の専門医療者に対する役割」、「チーム医療の重要性の理解」、「他の専門職に対する心理的障壁を如何に解決するか」が涵養しやすいプログラムとなっている。

都市情報学部

官と民のサービスイノベーションに関する提案型能力育成プロジェクト

2012-13年度にはこれまでの取り組みをさらに進め、教育現場の中にサービスイノベーションの実務演習を取り込むことにより、学生の実践力強化を図る教育プログラムを開発する。
まず、官のサービスイノベーションについて、自然災害や環境破壊などによって機能不全に陥った都市を取り上げ、学生が当該都市の現状を理解した上で都市機能の再生や復興に対するアイデアを考察できるようにする。
また、民のサービスイノベーションについては、経済不況や金融不安などによって経営難に陥った民間企業を取り上げ、学生が優れたサービスを提供する収益性の高い民間企業の経営ノウハウを学んだ上で当該企業の再興に対するアイデアを考察できるようにする。なお、この取り組みは、少人数(10人規模)のゼミナール(3・4年次開講)における展開を想定しているが、多人数(100人規模)の講義における展開も推進したい。

大学教育開発センター

英語課外学習を利用した自律学修支援システムの確立

本取組は、本学の学生が正課の英語授業に加えて課外においても、より効果的な学習内容と充分な学習時間を確保できるように英語学習支援体制を整備することを目的とするものである。英語学習の成果は、その学習時間に深く関与していることは周知の事実であるが、近年、英語教育界においてはその学習内容が盛んに議論されている。本取組はこうした議論を踏まえ、取組目的を実現するための具体的な方策として、①学生の自律学修の指針となる英語学修ポートフォリオを作成し、②学生が学習目標を意識した上で学習内容の定着を図れるようeラーニング教材ATR CALL BRIXに確認テスト機能を実装する。このような学習支援体制を整備することによって、本学教育資源を活用しながら、学習目標を自ら設定して学修できる学生の育成をおこなう。

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