名城大学通信 46 [2013 summer] page 17/44

概要：
名城大学通信 46 [2013 summer]

■就職関連データ平成25年就職決定率(平成24年度卒業者/全国平均93.9%)99.2%女子学生99.6%※就職決定率・・・就職希望者に対する就職者の割合新卒公務員合格者数(平成24年度新卒届出分、大学院を含む)233人1,078過去5年間人薬剤師国家試験合格率6年制卒(全国平均83.6%)全国No.1 100%就職決定率(第98回薬剤師国家試験実績厚生労働省)高校教員採用試験合格者数中部地区No.245人(週刊朝日進学MOOK大学ランキング2014)出身大学別社長数中部地区No.1(2013年帝国データバンク)2,452人一級建築士合格者数中部地区No.155人(2012年一級建築士試験実績財団法人建築技術教育普及センターウェブサイト)■平成25年3月卒業者の主な就職先(平成25年4月1日現在)企業側が内定辞退を懸念して内定者自動車・機械関連トヨタ自動車本田技研工業スズキデンソーアイシン精機ジェイテクトトヨタ紡織豊田合成愛知製鋼トヨタ車体アイシン・エィ・ダブリュ東海理化電機製作所東海ゴム工業小糸製作所大同特殊鋼も一部見受けられました。この結果、上に多く、5・6社内定を取る学生16 46た、複数内定を得た学生も前年度以前年度以上に多くなっています。ま大同メタル工業住友電装三菱自動車エンジニアリングヤマハヤマザキマザックオークママキタ電機・精密機器関連東芝パナソニック京セラセイコーエプソン東芝エレベーター三菱電機エンジニアリング告を受けます。この手のやり取りは、を出しません」という面接内容の報します」「第一希望でなければ、内定通信・IT関連NTTデータソフトバンクモバイル日立システムズ三菱電機メカトロニクスソフトウェアトヨタコミュニケーションシステム金融関連三菱東京UFJ銀行三井住友銀行十六銀行大垣共立銀行名古屋銀行愛知銀行中京銀行第三銀行社へ入社する気があれば、内定を出本学の就職活動生から「もし、弊最後に、例年、長期間内定が出ない就活生は精神的に辛い状況となりますが、最後まで粘って、就職活動を続けることが大切です。途中で投げ出さず、最後まで、粘り強く取り組める就活生を企業は望んでいるはずです。キャリアセンター一同は、学生の皆さんにとって満足のいく進路結果となるよう最後まで応援します。と、以上の5点を指摘しています。5.複数内定者が多い。」三重銀行ゆうちょ銀行トヨタファイナンス東京海上日動火災保険かんぽ生命日本生命公務員国立病院機構防衛省航空自衛隊国立大学法人名古屋大学愛知県庁静岡県庁愛知県教育委員会名古屋市教育委員会警視庁4.承諾書の提出期間が短い。ほど早い。3.内定出しが、1週間から10日間2.最終面接で落とされる学生の増加。です。名古屋市役所岡崎市役所豊田市役所四日市市役所名古屋市消防本部名古屋大学医学部附属病院豊橋市民病院小売・流通関連セブン-イレブン・ジャパンイオンリテールユニーワコール瀧定名古屋マツモトキヨシことが苦手な学生の増加。以上が、平成25年度の就職動向「1.複数企業を並行して受験する大手就職情報会社はえが重要なポイントです。(②平成25年の傾向ります。志望業界、志望職種の切り替医薬・食品関連日本赤十字社血液センター名古屋第二赤十字病院ファイザー大塚製薬興和日清医療食品ホーユーノエビア森永乳業伊藤園キューピーイチビキ伊藤ハム山崎製パンフジパングループ本社)は、毎年、最後まで苦労する傾向にあれます。しかし、志望業界が狭い学生ました。して、内定の獲得が有利な状況と思わ敷島製パン日本食研ホールディングス建設・住宅関連鹿島建設清水建設大林組竹中工務店JR東海建設トーエネック積水ハウス大和ハウス工業住友林業旭化成ホームズYKK APリンナイで、スタートダッシュに明暗が分かれりました。6月以降は前の準備が万端の学生と不足の学生とは、緩”やかな回復傾向“と年度発と表比が較あングに悩む学生が多く、また、事前(平成24年4月の景気動向調査)からでした。説明会や面接試験のバッティ4月23日発表)しパロマエネルギー・運輸関連中部電力JR東海JR東日本JR西日本近畿日本鉄道名古屋臨海高速鉄道中日本航空太平洋フェリー日本郵便サービス・レジャー関連カプコンマイナビ報活動が2か月短縮された12月開始倍へ前”年度並み職戦線は前年度同様、企業の採用広年卒の求人倍率を1・“28と、帝国予デ測(ー平タバ成ンク25年27倍から1・平成26年3月卒業(修了)生の就リクルートワークス研究所は、平成26(※大学院を含む①前年同様のスタート)(③平成25年の予測JTB中部近畿日本ツーリスト日本旅行エイチ・アイ・エス名鉄観光サービスJR東海ホテルズ中部国際空港旅客サービスその他中日新聞社東洋紡ノリタケカンパニーリミテド日本特殊陶業凸版印刷日本年金機構)就職動向た。平成25年度への締め付けを強める要因となりまし