トップページ/ニュース 愛知中小企業家同友会との連携で基本協定を締結

  • 締結式に臨んだ(左から)森川副学長、中根学長、杉浦会長、加藤代表理事 締結式に臨んだ(左から)森川副学長、中根学長、杉浦会長、加藤代表理事
  • 協定書を交わした中根学長と杉浦会長 協定書を交わした中根学長と杉浦会長

名城大学は、愛知中小企業家同友会(杉浦三代枝会長、以下同友会)と、人材育成や新事業創出などを中心に連携・協力を深める産学地域連携基本協定を結び、8月5日、大学本部で締結式を行いました。同友会は1962年に発足した、愛知県下で3400人を超す中小企業経営者が参加する異業種の経営団体。2006年から名城大学大学院経済学研究科「フロンティア産業研究講座」の講師が同友会から派遣されたり、2009年からは同友会「現代経営の本質を学ぶ基礎講座」に名城大学から講師が派遣されるなど連携交流が続いています。また、1999年からは名城大学の学生を同友会参加企業がインターンシップ生として受け入れる事業も行われています。今回の協定締結は、これまでの連携を一層強めることで、地域社会への貢献や人材育成の推進を図るのが狙いです。
本部棟第一会議室で行われた締結式には、名城大学からは中根敏晴学長、森川章副学長、野口光宣経済学部長らが、同友会からは杉浦会長、加藤明彦代表理事、加藤昌之副代表理事らが出席。中根学長は「愛知中小企業家同友会とはすでに長い付き合いがありますが、協定締結を機に、相互の人的、知的資源の交流を通した地域社会のさらなる活性化を図るとともに、学生たちには生きた経営を経験させていきたい」と協定締結への期待を述べました。杉浦会長も「我々は小さな会社の経営者。しっかりした研究室はないが、名城大学は農学部や理工学部なども有する総合大学であり、協定締結で全学部を対象としたさまざまな領域で連携が促進されることを期待しています」とあいさつしました。

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