自己点検・
外部評価・成果報告

  • HOME
  • 自己点検・外部評価・成果報告

平成30年度

事業目的

本事業では、新領域・新機能デバイスを創生するための国際的に拓かれた研究拠点を形成する。さらに戦略的なブランディングによって、意欲を持った質の高い入学希望者を獲得し、世界レベルの「名城大学の光デバイス研究」に触れることや企業との共同研究に参画することによって質の高い人材を育成する。そして、その学生が社会で活躍し「名城大学を卒業した学生は質が高い」という評価を得、さらに質の高い学生が入学するという“正のスパイラル”を実現し、それにより「名城大学の研究ブランド価値」を高めていくということが目的である。

平成30年度の実施目標及び実施計画

研究活動としては、平成30年度は動作温度領域の拡大を企図しながら研究を進める。また、平成29年度に導入した新規結晶製造装置の技術を活用して、複数の機能を持つデバイスの開発に重点をあてた研究を推進する。さらに国際共同研究を推進する。ブランディング戦略としては、昨年度に引き続き、ホームページおよびショールーム等の充実や一般向けの公開シンポジウムの開催、近隣の小・中・高校の枠にとどまらず、広く模擬講義や模擬実験を行う。また、アプリケーション研究においては学生による学内展示等の情報発信を行う。

平成30年度の事業成果

新規結晶成長装置の活用等により、トンネル接合に関して、数多くの「世界初・世界最小」の研究実績を挙げることができた。特に低抵抗トンネル接合については、平成30年5月16日に文部科学省主催のシンポジウムで成果を発表している。また、これらの研究実績は様々な国内外の学会等において招待講演(17件)、口頭発表(40件)、ポスター発表(17件)他で多くの研究者らに成果報告している。さらに特許申請は10件に上る等、研究が前年度以上に加速化している。また平成31年3月1日に公開シンポジウム「世界を変える新材料」を開催した他、近隣自治体との市民連携講座等において、一般向けにも研究の概要や活動実績等の報告を行っている。。加えて、青色LEDから派生するアプリケーション研究において、経営学部ゼミ生による学内展示や中日ドラゴンズ応援企画を実施した他、大学として、学内にPRブースを設置する等、ブランディング部門でも積極的な活動を行った。平成31年4月に㈱フロムページが公開した「関心を持った大学ランキング2019」では、本学が4年連続中部圏第1位となり、東海圏の枠を越え、北陸、甲信越地域でも、存在感を示している。

平成30年度の自己点検・評価及び外部評価の結果

自己点検・評価

平成30年度事業に係る自己点検・評価は令和元年5月17日に書面評価とヒアリング評価を実施した。委員による書面評価については、得点率84.4%となり「優」と判定された。また、ヒアリング評価については、法人広報部門による大学のブランディングの方針や情報発信に関する取組についての報告と竹内哲也光デバイス研究センター長による研究部門に係る平成30年度における実績等に関する報告を行った。その結果、出席した委員のうち、A評価が7名、B評価が1名となり、「非常に優れた成果が出されている」との評価を得た。

外部評価

平成30年度事業に係る外部評価は令和元年5月24日に大学の研究者、企業の技術者、産業界から選出された外部評価委員会委員の出席により、実施された。書面評価については、得点率84.6%となり「優」と判定された。書面評価における各委員からの所見には、明確な事業目的に対し、特色ある研究の推進とブランディング戦略構想とその実施がなされており、研究においては世界トップクラスの成果が得られている。前年度外部評価委員会で指摘された高校生・卒業生等向けの働きかけ等にも顕著な実績と成果を上げている等の評価の反面、広範かつ積極的な産学連携に期待したい、国際共同研究の連携拠点となるために事業の工夫を検討することの必要性等が挙げられた。ヒアリング評価については、法人広報部門による大学のブランディングの方針や情報発信に関する取組についての報告と光デバイス研究センターメンバーの岩谷素顕准教授による研究部門に係る平成30年度における実績等に関する報告が行われた。これらの報告を踏まえ、A評価が3名、B評価が2名となり、「非常に優れた成果が出されている」との評価が最も多い結果となった。また委員からは、研究面において、トンネル接合を使い、世界レベルの成果が見られたことは高く評価できる他、ドイツへ学生を派遣する等の国際連携を評価したい等の所見をいただいた。ブランディング面においては、ブランド力の向上が成果として現れ始めており、それを生かした二次的な効果が出てくることを期待したい等の所見をいただいた。その反面、ホームページの活用や成果指標の具体性に関する指摘もあり、令和元年度の事業展開に合わせて、研究ブランディング事業実施委員会において対応していく必要があり、今後のさらなる改善に繋げていくことになった。

平成30年度の補助金の使用状況

平成30年度予算配布額 40,050千円に対し、執行額は38,667千円となり、その執行率は96.5%であった(3件のアプリケーション研究に係る予算執行額を含む)。主な使途は以降のとおり。①研究費:30,941千円(液体窒素:8,232千円/海外旅費(アメリカ、イタリア、台湾):1,283千円/GaN基盤:1,566千円他)②人件費:4,766千円(PD給与1名)③広報費:2,960千円(ブランディング事業PRブース設置費:1,850千円/海外学会誌掲載料:286千円他)。