経営学部では本年度も，2024年４月に名城大学と包括連携協定を締結した株式会社ATグループとさまざまな産学連携・協働事業を計画しており，その一環として８月２～３日に開催予定のオープンキャンパス（天白キャンパス）におきまして，ATグループ内の愛知トヨタが販売するさまざまな電動車・モビリティの展示・PR活動を計画しています。
　６月24日にそのキックオフイベントとして，ATグループの社員11名に来学いただき，オープンキャンパスに参加する経営学部の２・３年生19名が電気自動車について学ぶ事前勉強会を開催しました。
　勉強会ではまず学生が４つの班に分かれてチームワークを醸成するワークショップを行った後，カーボンニュートラルなど自動車産業を取り巻く経営環境と「マルチパスウェイ」と呼ばれるトヨタの電動車戦略，電気自動車の特徴や普及に向けての課題について学びました。
　そのうえで，日本で電気自動車を普及・販売させるためのサービスや戦略について班ごとに検討し，発表・討論しました。
　オープンキャンパスでは実際に電気自動車などをキャンパス内で展示し，学生の目線で考えた電気自動車の魅力を伝える企画を行う予定ですので，ぜひご来場ください。

　８月２～３日に開催された天白キャンパスのオープンキャンパスにおきまして，経営学部の特色ある学びと産学連携による活動紹介として，株式会社ATグループとともにさまざまな電動モビリティを展示・PRしました。
　屋外ではトヨタの電気自動車「Bz4X」と燃料電池車「MIRAI」を展示，学生がATグループ社員とともに，トヨタ自動車がカーボンニュートラル実現に向けて推進する「マルチパスウェイ戦略」について，実車を使って来場された高校生と保護者に説明しました。
　屋内では，トヨタのパーソナル電動モビリティ「C+Walk S」と「C+Walk T」を展示，参加者へのPRとともに，「C+Walk」シリーズのさらなる普及に向けたアンケート調査を行いました。
　今回の活動成果をもとに，後期には電動モビリティを活用して，県内で地域活性化に取り組む予定です。

　移動そのものを新たな付加価値を生み出すサービスと捉える「Mobility as a Service（MaaS）」の概念とアプリが2017年に登場し，2018年にはトヨタ自動車の豊田章男社長（当時）が「自動車メーカーからモビリティー・カンパニーへの変革」を表明しました。
　このように，近年では多様なモビリティーとその周辺ビジネスが登場するとともに，交通空白地帯での移動手段の確保や観光客による周遊性・回遊性の向上，交流人口の増加など，地域課題解決の手段として期待されています。
　1185年の壇之浦の戦いや1612年の巌流島の決闘など，古くから歴史の舞台となってきた関門海峡を望む福岡県北九州市と山口県下関市は，現在もトンネルや橋，航路で繋がっていますが，それぞれに観光客が特定の時間やエリアに集中するなどの課題を抱えています。
　経営学部の学生6名は11月8～9日に北九州市と下関市で観光客の移動手段やルートについて，鉄道と船，徒歩などでフィールドワークを行うとともに，9日には下関市で開催された「第5回海峡レモン祭」に参加しました。
　「海峡レモン」は，2020年に農家ダンサー「ノッポさん」が関門地域の新たな特産品を目指して栽培を開始したもので，「海峡レモン祭」には人気のキッチンカーがレモンを使ったメニューを提供するとともに，北九州市および山口県内の大学のダンス部の学生とともに，ダンスショーケースにも参加・交流しました。

　本学が包括連携協定を締結している株式会社ATグループとの連携事業の一環として，1月28日，経営学部の１・２年生17名が日間賀島を訪問，トヨタの小型三輪電動モビリティ「C+walk T」を使ってフィールドワークを実施しました。
　周囲約5.5kmの日間賀島は「名古屋から一番近い島」と呼ばれ，四季を通じて多くの観光客が訪れる愛知有数の観光スポットです。
　2025年11月，ATグループが地元のレンタサイクル店を通じて，島内を周遊する新たな移動手段として「C+walk T」の提供を開始したことから，本活動では学生が「C+walk T」を使った観光マップ・ルートの作成など，日間賀島の新たな観光資源の発掘に取り組む計画です。
　冬晴れの好天に恵まれた当日は，まず日間賀島観光協会からの島の概要説明に次いで，住宅地図やカーナビ・スマホ向けの高精度な地図の作成・提供を行う株式会社ゼンリンの担当者から，フィールドワークや地図づくりに関する説明を受けたうえで，学生はATグループの社員と混成で３つのグループに分かれて，それぞれ「C+walk T」を使って約5時間，島内でのフィールドワークを行いました。
　その後，各グループで発見した日間賀島の魅力や課題について話し合い，代表者が発表するとともに，今後の活動計画・目標についても関係者間で情報共有を行いました。