特定非営利活動法人MILLIANCEとの研究活動に関する連携基本協定

2017（平成29）年9月に特定非営利活動法人MILLIANCEと連携基本協定を締結しました。
同法人は、2017年6月8日に経営学部と「教育活動」において連携・協力するための協定を締結しましたが、今回は総合研究所の2017年度学術研究奨励助成制度（研究センター推進事業費）に採択された「ものづくりマネジメントシステム研究センター（研究代表者：田中武憲経営学部国際経営学科教授）」と同法人が「研究活動」において連携・協力するために、本協定を締結する運びとなりました。
今後は、「ものづくりマネジメントシステム研究センター」と同法人の連携による研究活動のさらなる発展に加え、総合研究所との連携により幅広い分野での共同研究プロジェクトや研究者交流などを行っていきます。

名古屋学芸大学管理栄養学部との学術研究交流協定の締結

 2016（平成28）年3月に名古屋学芸大学管理栄養学部と協定を締結しました。
 本協定は、相互の研究交流を促進するとともに、学術研究及び教育の一層の充実を図ることを目的としています。また、今後は研究活動の交流をより活発にし、地域社会への還元に繋げていくことも目指します。具体的な取り組みとしては、名古屋学芸大学が有する栄養学的な専門知識と技能を用いて、本学強化クラブ部員に対する栄養学的サポートの実施や、本学スポーツ医科学研究センターが既に実施しているスポーツ医科学サポート・研究に栄養学的観点を加えた共同研究などです。
 協定締結後は、主に本学特別強化及び強化クラブに所属する選手を対象に個人あるいはチーム単位でスポーツ栄養学的サポートを実施し、その効果を栄養学及びスポーツ医科学的観点から科学的に検証していく作業をおこなっています。
 また、本共同研究の成果は今後、栄養学及びスポーツ医科学に関連する学会、学術誌において発表していきます。

弘前大学大学院医学研究科との学術研究交流協定の締結

 2015（平成27）年8月に弘前大学大学院医学研究科と協定を締結しました。
 本協定は、名城大学総合研究所と弘前大学大学院医学研究科が相互に所有する研究資源を両組織の研究活動全般に活用することで、相互の研究交流を促進するとともに、両組織の学術研究の一層の充実を図ることを目的としております。
 協定締結後は、本学特別強化及び強化クラブに所属する選手を対象にスポーツ医科学的観点からメディカルチェックを実施し、その結果を元に選手、指導者に対し健康管理、コンディショニングに関する指導、助言を行っています。
 なお、本共同研究の成果は日本衛生学会、日本体力医学会、日本臨床スポーツ医学会等の関連学会において研究発表、論文発表をしています。

国立タイ科学技術研究所（TISTR）との学術協定の締結

 2012（平成24）年9月にTISTRと協定を締結しました。
 世界のエネルギーの多くは石油等の化石資源に依存していますが、化石資源の枯渇が重大な課題となっています。そうした中、藻類バイオマスは、優れたオイル生産効率があり次世代エネルギーとして注目されています。
 本協定の目的は、藻類のオイル生産に関する情報交換、研究者の相互派遣、シンポジウムの開催等、炭化水素オイルを産出する藻類の研究開発を円滑に進めることです。協定締結後、毎年、研究者を相互に派遣し、シンポジウムを開催しています。また、藻類のオイル生産についての共同研究の論文Curr Microbiol. 71:115-20 (2015)などを発表しています。

国立遺伝子工学バイオテクノロジーセンター（BIOTEC）との学術協定の締結

 2012（平成24）年5月にBIOTECと協定を締結しました。
 世界人口の急激な増加と発展途上国の生活水準の向上に伴い、世界の食糧・環境・エネルギー問題が深刻になっています。塩・乾燥ストレスは穀物生産を阻害する主要な因子であり、塩・乾燥に強い植物の作出が強く望まれています。本協定の目的は、長年共同研究を行ってきたBIOTECとより円滑に上記課題について共同研究を進めるためのものです。
 協定締結後は、BIOTECのDr. Cha-um主席研究員の日本学術振興会の招へい研究(長期)で本学訪問が実現し、また、本学で博士号を取得した山田奈々氏がBIOTECの研究員として2年間研究するなど、学術交流をしています。
 なお、本共同研究の成果は、Protoplasma. 252:1519-1527（2015）など多くの学術論文や、シンポジウムにて発表しています。