教育への取り組み/FD活動・授業評価(授業満足度・授業改善アンケート)FD活動・授業評価(授業満足度・授業改善アンケート)

FD活動・授業評価(授業満足度・授業改善アンケート)

これまで、大学教育において、学びというのは学生の言葉、教えるというのは教師の言葉というように役割分担が存在していたように捉えられてきたと思います。しかし、高等教育がマス化、ユニバーサル化した現在、これから学びというのは、教師がまず「学びというものは何か」をきちんと教育研究を通じて身につけ、それを学生に語り、学びの面白さを学生に語るということが大事になってきたと感じています。そのときに語るためには、学びについてのフィロソフィーに触れた方法論がそれぞれの先生方に必要であり、それがなければ「学びのよさ」というのは、面白さは伝えることができないと思っています。

名城大学におけるFD活動の始動は2000年度であり、2001年7月にはFD委員会要項が制定されました。最初は先生方が自分たちの力量を上げるというところから始まりましたが、今は、学生を主役として教育そのものをよくしていこうという方向に転換しています。

今後、名城大学では『FD活動を通し、学生および教職員のモチベーションを最大化する「名城教育力」を自主・自律の探求精神に基づき、持続的に創出する。』ことを基軸に、「学生の主体的な学びを促すための、教育活動の探求・実践および蓄積をめざしたFD環境構築」を旨に、「教育の強みづくり」を実践し、社会に向けてそのメッセージを発信していきたいと考えています。

本学では、2000年度から大学全体で、教員が授業内容・方法を改善・向上させることを旨に、教育改善の知恵と工夫を共有する場としてFD(Faculty Development)活動を推進しています。

これまで試行錯誤を重ねながら、教育の質保証に向けた活動を進めてきました。その結果、下図のとおり、各学部から選出された委員で構成する「大学教育開発センター委員会」を起点としてFD活動を推進しています。

名城大学FDの体制

名城大学FD委員会の構成図

名城大学のFD活動の特徴は、各学部・研究科等のFD組織が、
(1)授業・教授法の開発【ミクロ・レベル】
(2)カリキュラム・プログラムの開発【ミドル・レベル】
(3)組織の教育環境・教育制度の開発【マクロ・レベル】
を包含したFD活動を進めているところにあります。
全学FD委員会は、これら各学部・研究科等主体のFD活動の支援を基本的な役割とし、カリキュラムの開発等を含めた各学部等の授業・教育改善を全学的に共有することを任務としています。

FDのミッション

名城大学では、FD活動を通し、学生および教職員のモチベーションを最大化する「名城教育力」を自主・自律の探求精神に基づき、持続的に創出する。

FD活動の基本方針

「学生の主体的な学びを促すための教育活動の探求・実践および蓄積・発展を可能とするFD環境の構築」

名城大学のFD活動の根拠は大学教育開発センター委員会要項(PDF:109KB)として定められています。

授業評価・授業満足度・授業改善アンケート

名城大学における特徴的な取り組みの一つとして授業評価・授業満足度・授業改善アンケートが挙げられます。
授業評価アンケートは、2000年度から全学一斉にスタートしました。
その後、持続的に、よりよき魅力ある授業づくりをめざすことを目標とし、2003年度には、東海3県の大学では初めて民間企業で顧客満足度を測るために用いる「CS(Customer Satisfaction)分析」を本学教員が独自で開発し、授業評価に導入しました。

以降、2005年度には学生がアンケート項目の作成に加わり、学生の視点から教育改善に必要な情報を得るために、CS分析の考え方を生かした「授業満足度アンケート」へと充実を図りました。

そして、2006年度からは、学生・教員双方のアンケート結果に基づき、学生と教員の授業に対する意識の違いなど、多角的な観点から授業を分析し、授業改善に役立てています。

なお、2016年度からは、効率的な授業評価を行う手法の一策として、Webを利用した授業改善アンケートを試行的に実施し、2017年度には本格的にWebアンケートの実施へと移行しました。

これまでの実績

2010年度授業改善アンケート調査結果報告書から

  1. 学生と教員の評価の差(ギャップ)が少ないほど、満足度が高くなる傾向にある。
  2. 授業満足度と相関の高い項目は、「興味がわくように工夫された授業であるか」「内容が興味深く、魅力的か」「大切なポイントが示されているか」「学生の理解度を確認しながら授業を進めているか」「新しいことを学べているか」がトップ5である。したがって、これらの項目が満足度を高めるうえでのキーポイントとなる。
  3. 1クラスあたりの出席者が40人未満になると満足度が急に高くなる。

このように分析結果から得られた知見を日々の授業改善、教育改善、カリキュラム改善に生かしています。

2017年度

2016年度

2015年度

2014年度

2013年度

2012年度

2011年度

2010年度

2009年度

2008年度

2007年度

FEATURE

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