経済過程に貫徹している法則を明らかにする

個々の経済主体は、それぞれ自立した意思を持ち、自らの決定に従って行動します。経済主体が多様であるように、それらの行動パターンも実に多様です。

しかしながらそれらの行動を総体として観察すると、そこには一定の傾向、法則性が見出されます。個々の経済主体の行動の総和が、経済法則を生み出すのです。経済学は、経済過程の観察を通じてこの経済法則を見出し、それを理論体系にまとめ上げます。その理論体系を知っていれば、経済過程で発生する事象を法則的に読み解くことができます。

ただし経済理論の体系を考え、まとめているのは経済学を研究する「人間」です。「人間」の作る理論ですから、当然、誤っている場合もあります。また、ある時代・地域で貫徹していた法則が、別の時代・地域では貫徹しない場合もあります。つまり経済学の研究者が手にしている理論が、いつでもどこでも正確に経済法則を捉えているとは限らないのです。

理論と現実との往復運動

そこで経済学研究では、手もとの経済理論が現実の経済過程を説明し切れているかどうかを、絶えず確かめねばなりません。常に理論と現実との間を往復しながら、理論が現実を捉え切れているかどうかを実証・反証せねばならないのです。理論が現実を捉え切れていなければ、理論の修正・変更が必要になる場合もあります。その修正・変更を自分自身の頭で考え、繰り返すことが経済学研究のひとつの柱でもあります。経済学が社会科学である以上、経済学研究者は、このようにして現実の社会と知的に格闘し続けねばならないのです。

経済学研究を志す大学院生には、経済学のこうした性格を心に刻み、現実の経済・社会と対峙して頂きたいと思います。名城大学経済学研究科には、そうした知的格闘をサポートするスタッフが揃っています。経済学研究科の知的資源を存分に活用すれば、必ず意味のある論文を作成できるはずです。

研究科長　渋井康弘