名城大学を始めとする全国の大学・短大552校は、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に向けて、大会組織委員会と連携する協定を締結しました。各大学ではオリンピックに関する教育の促進やPR活動、人材育成などで協力していきます。6月23日に早稲田大学で行われた協定締結式で、森喜朗・組織委員会会長は「550校を超える大学の協力を得て、産官学のオールジャパン体制で取り組むことができる。素晴らしい大会にするために大学のパワーをオリンピックに注入してほしい」とあいさつしました。大学側を代表して、早稲田大学の鎌田薫総長は「オリンピック選手の育成、輩出において、これまでも大学は大きな役割を果たしてきましたが、成功に向け、大学の枠を越えて交流を図り、最大限の努力を約束します」と決意を述べました。
協定に参加した552校は国立大が83校、公立大が42校、私立大334校、短大が93校。愛知県下では国立大が名古屋大学など3校、公立大が名古屋市立大学など3校、私立大では名城大学のほか愛知学院大、愛知大、中京大、中部大、南山大、短大6校を含め31校が参加しています。