経済学部で環境経済学を学ぶ加藤真也教授のゼミナールと中部電力株式会社が連携し、4月20日、天白キャンパスのタワー75でカーボンニュートラルに関するワークショップが実施され、同ゼミの２、3年生27人が参加しました。

本学と中部電力は、2020年3月に産学連携に関する包括協定を締結しており、これまで農業や観光の分野などで連携活動を実施。今年度は環境経済学を学ぶ加藤ゼミとエネルギーや環境に関する問題について、講義や活動を行うことになりました。

今回のワークショップではカードゲーム「2050カーボンニュートラル」を使用。このカードゲームは、カーボンニュートラルの概念や意義などを自分事として理解するもので、ゼミ生は「電力会社」「IT事業者」「環境NPO」「政府」など、異なる12の業種から関心のあるものを選び、その組織員として事業目標の達成を目指しつつ、他のチームと情報交換や交渉を行いながら、経済活動や温室効果ガス削減などの環境活動を疑似体験できる内容になっています。コーディネーターには中部電力から公認ファシリテーターの水谷容子氏が派遣され、実施されました。

ゲームは全4ターンがあり、1ターンを5年として20年後の未来をシミュレーションしていきます。

それぞれの組織の事業活動でのカーボンの排出・吸収量、化石燃料や水資源等の変化がカーボンに見立てたマグネットを動かして「見える化」され、学生たちは事業活動や日常の消費活動で温室効果ガスが大量に増えることを実感。水谷氏の指摘で、市民の行動変容がカーボン排出量に好影響を与えることについても認識を深めました。終了後、全体の最終結果が集約されると、カーボンの排出・吸収量はゲーム前後でほぼ同量でしたが、温室効果ガスが約１.５倍になり、経済活動では全体の資金が2割以上減っており、事業目標を達成できたのは１チームのみでした。

振り返りでは、「環境活動を行いたくても見通しが甘くて資金がつき、もっと早く行動すべきだった」などの声が相次ぎ、水谷氏は「事業活動に目が向き、市民活動は不足。経済活動と環境対策を両立させるには市民活動がもっと必要で、市民への早期の情報共有や行動連携があれば経済と環境の好循環が生まれ、カーボンニュートラル実現の可能性が高まる」と総括しました。

ゼミ生の宮本蒼生さんは、「カーボンニュートラルを達成するため他の業種と話し合い、どのようにして目標達成に近づくか考えながら学ぶことができて、意識が高まった」と話し、加藤教授は、「よくできた難易度の高いゲームで現実の問題が反映されている。12業種一つ一つの行動を理解し体験していくことで、カーボンニュートラルの総合的な知識が得られる」とし、「この学びや高まった意識を今後のゼミ活動にも繋げていきましょう」と呼び掛けました。

今後は中部電力と相談しながら、具体的な活動に繋げる予定です。